ワシントン州日米協会が、日本文化紹介プログラム 『Japan in the Schools』 に対し三菱商事株式会社から5万ドルの寄付を受けたと発表した。
1994年に始動したこのプログラムには、これまでにピュージェット湾地域で3万人の児童生徒が参加している。米国三菱商事シアトル支店長の日岡幹也氏は今回の運びに満足しているとし、「日米関係は両国にとってきわめて重要であり、ワシントン州はその関係の基盤。『Japan in the Schools』 はすばらしいプログラムで、両国の相互理解を促進するための草の根運動において重要な役割を果たしてきた。このプログラムをサポートし、ワシントン州の児童生徒の教育に貢献することを光栄に思う」と述べた。
日米協会役員会のデニス・ヤマシタ委員長は、「『Japan in the Schools』 は日米協会の最も貴重な部分であり、「まず、今回の寄付は同プログラムにこれまでに与えられた寄付では最高額であること。そして、『Japan in the Schools』 のサポートにおいて日本企業が初めて主導的立場を取り、長年にわたりウェアハウザー社が提供してきたサポートを増補するものとなった」ことなどのさまざまな理由から今回の寄付は重要な意味を持つと述べた上で、「三菱商事株式会社と米国三菱商事の強い関心なくしてはこの寄付は実現しなかった。深く感謝している」と語った。この寄付は 『Japan in the Schools』 プログラムの強化・拡大に充てられる。
掲載：2009年8月12日
