シアトルの姉妹都市・神戸の株式会社ユニオンエージェンシーが、新型コロナウイルス感染拡大の抑制を支援するため、シアトル市役所に1万枚のマスクを寄付しました。
寄付されたマスクを持つシアトル市役所の国際業務担当者のステイシー・ジェリクさん（中央）と
神戸シアトルビジネスオフィスの永峰正規所長（左）。
ジェリクさんは神戸市国際課で勤務した経験もあり、シアトル・神戸姉妹都市委員会の
会員として長年にわたり草の根交流に貢献している。
ライブハウスの営業を主軸とするユニオンエージェンシー社は、新型コロナウイルス感染拡大を抑制するため営業を自粛せざるを得なくなったことを機に、社会貢献の一環として日本の行政機関や医療機関にマスクなどの寄付を開始。その中で、鳥取県にある有限会社・大志が製造している『バリエールブロック ウイルス対策マスク』を神戸市に寄付したことから、神戸シアトルビジネスオフィスを通じて姉妹都市・シアトルの市役所への寄付が実現しました。
日常生活でマスクを着用する習慣のないアメリカでは、新型コロナウイルス感染が拡大した当初はマスクの着用が呼びかけられていませんでしたが、人から人へ感染することがわかり、春にはマスクの着用が呼びかけられるようになりました。ワシントン州では現在、公共の場だけでなく、建物内の共有スペースやエレベーターなどでも着用が義務付けられています。
『バリエールブロック ウイルス対策マスク』は、2003年に日本で新型インフルエンザが流行した頃、ウイルス研究の権威でバリエールマスクの搭載している抗ウイルス素材「BR-p³特殊ドロマイト」を開発した鳥取大学名誉教授・大槻教授が地元企業と共同開発したもの。抗ウイルス素材の天然鉱物ドロマイトを特殊精製加工して抗ウイルス抗菌素材にしてマスクに使用することで、ウイルスを不活化させる「不活化機能」が可能になるそうで、内袋が未開封なら最低10年間は効果が持続するとされています。
新型コロナウイルス感染拡大を受け、2013年3月に閉鎖されてしまったマスク工場設備を有限会社・大志が買い取り、再稼働。日本国内では1枚300円で販売される高性能なウイルス対策マスクが再登場することになりました。
「2009年に防衛省に指名入札で10万枚、金融機関に790万枚、医療機関等、合計5000万枚の大きな実績があります」と、ユニオンエージェンシー代表取締役・今田晶博氏。
「世界中探しても、このような高品質で希少価値の高いマスクは他にありません。在日アメリカ軍、ハワイ、グアム、パラオのアメリカ軍にもご購入いただいており、アメリカにも広がりはじめています」
また、同社は FDA（アメリカ食品医薬品局）の認可を得るよう働きかけており、アメリカ代理店となる企業も募集するなど、アメリカでの展開にも積極的。今後は日本製の衛生商品の販売、抗ウイルス素材「BR-p³特殊ドロマイト」を空気清浄器等のフィルタの開発を計画しています。
『バリエールブロック ウイルス対策マスク』の詳細はこちら。