転職事情も時代とともに移り変わっていきますが、今はまさにその過渡期と言えるかも知れません。
少し話を前に戻して、皆さんはわずか四半世紀前のアメリカで一番効果的だった転職方法をご存知でしょうか？
日曜の朝に分厚い新聞を買って、そのクラシファイド欄（求人や個人売買等が掲載された情報欄）にある求人広告へ応募することが1990年代にはまだ一般的でした。懐かしいと思われた方がいる一方で、ミレニアル世代の方には何の話かわからないかもしれませんね。
その後、インターネットの急速な発達で転職活動の主役となったのがジョブサイト、そしてこれは現在も一応転職活動の主流ではあります。このジョブサイトの登場によって求人への応募プロセスは飛躍的に便利になった一方で、簡単に多くの求人案件に応募できることから、企業にとっては求めるスキルや経験にマッチしない応募者の数もかなり増加しました。今さらですが、簡単に応募できることと簡単に仕事が得られることはまったく別の話ですので、じっくりと求人内容を読んで慎重に応募するようにして下さい。
ここ数年はこのジョブサイトを脅かす存在として、SNS（Social Networking Service）を通じた転職が徐々に幅を利かせるようになり、現在は主役の座をうかがう位置にまで来たと言っても過言ではありません。
SNS を通じた転職活動は、ジョブポスティング（求人広告）に応募するよりも、SNS に掲載された学歴や職歴を見たリクルータ（企業人事/エージェント）が、求人案件の資格要件に近しい経歴やスキルを持った人にコンタクトしてくるスタイルが多いようです。つまり以前はヘッドハンティングと呼ばれるエグゼクティブクラスの採用と同じようなアプローチがより一般化したのです。
今までの転職活動と大きく異なるのは、自分に合った求人広告に応募しなくても、SNS を通じて求人企業（またはそのエージェント）から直接コンタクトが受けられる点です。ただこの場合、自分自身の情報をある程度開示しなければ、企業が興味を持つ対象とはなりませんし、もう一つはコネクション数が少ないと、多くの求人企業が目にする可能性は低くなってしまいます。
また、SNS に記載されている情報の正確性には十分に注意が必要なことも覚えておいた方が良いでしょう。求人企業が応募書類の受領後に応募者のSNSを確認することが増えていますし、万一提出したレジュメと SNS の情報に不一致があった場合、意図的か否かに関わらず応募者リストから除外するという企業も出始めています。
では、SNS とレジュメの両方に事実と異なる情報を記載した場合はどうなるか？例えば、実際は Accountant として勤務しているのに Accounting Manager として記載し、企業からアプローチがあり、面接を経て運よく内定を得たとします。問題はこの後です。多くの企業では内定の前後に Reference Check と呼ばれる経歴照会を実施しますので、この際に前職の雇用主が本来の職種を回答したら、虚偽の経歴を記載したことにより、多くの場合は内定が取り消されることになります。
これは極端な例ですが、SNS で注目されたいがあまり誇張した経歴や事実と異なる内容を書く方がいるのも事実です。SNS 経由での転職を期待している方はこの点に十分注意して下さい。
また、先日の米国国務省方針によって、ビザ申請者の過去のSNS履歴やメールアドレス、電話番号を確認するよう領事担当官に指示が出ていることが確認されています。そしてこの対象となる SNS には Facebook、Google Plus、Instagram、LinkedIn などが含まれており、今後ビザ申請を予定している方はビザの観点からも記載内容には慎重さが求められます。
【日本と異なるアメリカでの転職】
- 日本と比べ、引っ越しを伴う転職が多く、面接や引っ越し費用等を補助する企業も多い。
- グローバル企業を中心にオンライン会議システムなどを使った面接が多い。対面による面接なしで内定を出す企業もある。
- 面接回数が少ない（1～2回が一般的）。
- 実務に関連しない試験や適性検査などを行う企業が少ない。
- 日本と比べカジュアルな雰囲気の面接が多い（特にアメリカ企業）。
- 雇用前調査（バックグラウンドチェック）を実施する企業が多い。
※日本では法的に禁止されている
総合人事商社クレオコンサルティング
経営・人事コンサルタント 永岡卓さん
2004年、オハイオ州シンシナティで創業。北米での人事に関わる情報をお伝えします。企業の人事コンサルティング、人材派遣、人材教育、通訳・翻訳、北米進出企業のサポートに関しては、直接ご相談ください。
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